目次

日本語版への序文

第１章　序論

１節　全社戦略とは何か
２節　多角化企業の存在意義
３節　読者への手引き
　　　　本書の構成

第２章　企業が望む将来像

１節　企業の成功指標：成功をいかにして測定するか
　　　　株主価値の概念
　　　　　▶事例 2.1　SMS総会2016「世界を動かす戦略」
　　　　ステークホルダー理論と共有価値
　　　　　▶事例 2.2　共有価値の概念
　　　　　▶事例 2.3　BCGが提唱するトータル・ソサイエタル・インパクト概念
　　　　長期的な企業価値の創造
　　　　長期的な企業価値創造を実践する
２節　企業のミッションとビジョン
　　　　明確な企業ミッションの重要性
　　　　　▶事例 2.4　パーパスによるアパレル小売業者の活性化
　　　　企業のミッションの策定
　　　　　▶事例 2.5　ザッポスの10のコアバリュー
　　　　　▶事例 2.6　ユニリーバのサステナブル・リビング・プラン
　　　　人々を鼓舞するビジョン、成文化されたビジョン
　　　　　▶事例 2.7　テスラのマスタープラン・パート２

第３章　企業のケイパビリティ

１節　企業のケイパビリティの概念
　　　　企業のリソース・ベースト・ビュー
　　　　コア・コンピタンス
　　　　ダイナミック・ケイパビリティ
　　　　ペアレンティング・アドバンテージ
２節　企業のケイパビリティを診断する
　　　　機能のベンチマーク
　　　　　▶事例 3.1　BCGデジタル・アクセラレーション・インデックス
　　　　企業の歴史の分析
　　　　ビジネスモデル分析
　　　　　▶事例 3.2　ビジネスモデルの定義
　　　　　▶事例 3.3　ダナハー・ビジネス・システム
　　　　ペアレンティング診断
　　　　　▶事例 3.4　欧州の多角化企業のペアレンティング・コンパス

第４章　全社ポートフォリオ分析

１節　ポートフォリオ概念の歴史
２節　戦略的事業単位の定義
３節　ポートフォリオ分析の枠組みの選択
４節　市場視点
５節　価値視点
　　　　　▶事例 4.1　財務状況と価値創造の測定
６節　オーナー視点
　　　　　▶事例 4.2　アシュリッジのペアレンティング・マトリクス
７節　リスク視点
　　　　　▶事例 4.3　ポートフォリオ・リスクのモデリングにおける４つのステップ
８節　異なるポートフォリオを見る視点の統合
９節　ポートフォリオ評価

第５章　企業の成長戦略

１節　企業成長の重要性
　　　　　▶事例 5.1　成長の限界
２節　企業成長のためのフレームワーク
　　　　成長期間
　　　　成長の源泉
　　　　成長への道筋
３節　既存ポートフォリオ内での成長
　　　　市場浸透
　　　　市場開拓
　　　　　▶事例 5.2　新しい用途へ向けての成長
　　　　商品開発
　　　　ビジネスモデルのイノベーション
　　　　　▶事例 5.3　ヒルティでのビジネスモデルのイノベーション
　　　　　▶事例 5.4　既存ポートフォリオ内での成長を診断するための質問
　　　　成長への障壁
　　　　成長の文化
４節　既存ポートフォリオを超える成長
　　　　　▶事例 5.5　コーポレート・ベンチャリング
　　　　ステップ１：成長分野探索の目的と範囲を明確にする
　　　　ステップ２：成長アイデアを多く出し、リスト化する
　　　　　▶事例 5.6　メガトレンド
　　　　ステップ３： 成長アイデアを選別し、ショートリストを作成する
　　　　ステップ４： ショートリストからアイデアを選り抜き、具体化する
　　　　ステップ５：優先アクションリストとロードマップを設定する

第６章　全社ポートフォリオ戦略

１節　ポートフォリオ策定のオプション
２節　目標ポートフォリオ構成
３節　ポートフォリオにおける役割

第７章　全社ポートフォリオの変革

１節　合併および買収（M&A）
　　　　買収プロセス
　　　　M&Aによる価値創造
　　　　M&Aにありがちな落とし穴
　　　　企業のケイパビリティとしてのM&A
　　　　　▶事例 7.1　成功しているシリアル・バイヤーの慣行
２節　提携
　　　　　▶事例 7.2　中国と海外自動車メーカー間の提携
　　　　提携プロセス
　　　　提携における課題と成功要因
　　　　企業のケイパビリティとしての提携の運営
３節　事業売却
　　　　　▶事例 7.3　近年相次ぐ事業売却および会社分割
　　　　事業売却の手法
　　　　　▶事例 7.4　価値実現への三本道
　　　　事業売却による価値創造
　　　　事業売却プロセス
　　　　事業売却の成功要因
４節　大規模なポートフォリオの変革
　　　　　▶事例 7.5　バイエルによるポートフォリオの変革

第８章　全社ポートフォリオ・マネジメント

１節　役割に基づくポートフォリオ・マネジメント
　　　　戦略的ガイドライン
　　　　業績目標
　　　　資源配分ガイドライン
２節　資本配分
　　　　戦略的資本予算の策定
　　　　投資プロジェクトの選定
　　　　投資ガバナンス
３節　シナジー・マネジメント
　　　　売上シナジー
　　　　　▶事例 8.1　シーメンスの統合空港ソリューション
　　　　コストシナジー
　　　　　▶事例 8.2　BASFのフェアブント・コンセプト
　　　　経営シナジー
　　　　シナジーの潜在的コスト
　　　　シナジーの特定と評価
　　　　シナジー発揮における親会社の役割

第９章　企業のペアレンティング 戦略と組織

１節　ペアレンティング戦略の定義
　　　　親会社による価値創造の源泉と価値破壊の原因
　　　　ペアレンティング戦略の基本型
　　　　ペアレンティング戦略の基本型の有効性
　　　　各社に最適なペアレンティング戦略を選択するための基準
　　　　　▶事例 9.1　バイエルのペアレンティング戦略の進化
　　　　事業によってペアレンティング・ニーズが異なる場合
　　　　ペアレンティング戦略策定プロセス
　　　　効果的なペアレンティングについての結論
２節　本社部門の設計
　　　　ペアレンティング戦略の基本型とグループガバナンス原則
　　　　　▶事例 9.2　ペアレンティング戦略とグループガバナンス・モデルの不整合の事例
　　　　各ペアレンティング戦略の基本型に適した本社部門の設計
　　　　　▶事例 9.3　親会社による資本配分の違い
　　　　　▶事例 9.4　通信事業者によるハンズオン・マネジャーから機能的リーダーへの転換
３節　企業組織
　　　　企業組織の基本型
　　　　　事例 9.5　機能別組織の例としてのアムジェン
　　　　　事例 9.6　事業別組織の例としてのダイムラー
　　　　　事例 9.7　地域別組織の例としてのラファージュ・ホルシム
　　　　組織の基本型を選択するための基準
　　　　ハイブリッド・モデルとマトリクス組織
　　　　　▶事例 9.8　「スマート・シンプリシティ」の６つのルール

第10章　企業の財務戦略

１節　投資ストーリー
　　　　資本市場はいかにして企業業績を評価するのか
　　　　説得力のある投資ストーリーの構成要素
　　　　投資家の視点を理解する
　　　　全社戦略による価値創造を定量化する
　　　　　▶事例 10.1　ある化学品企業のTSR分析
　　　　資本市場とのコミュニケーション
　　　　　事例 10.2　レゲット&プラットの全社戦略コミュニケーション
２節　財務政策
　　　　資金源
　　　　目標とする資本構成
　　　　バランスシート上の現金
　　　　配当と自社株買い
　　　　企業財務政策の策定方法
３節　投資家戦略
　　　　投資家タイプの分類
　　　　インベスター・リレーションズ（IR）の管理
　　　　株主アクティビズム
　　　　　▶事例 10.3　サード・ポイントによるネスレ投資家向け公開書簡

第11章　全社戦略の策定プロセス

１節　全社戦略の策定プロセス
　　　　全社戦略策定のメインキャスト
　　　　全社戦略策定のワークショップ・アプローチ
　　　　全社戦略のコミュニケーションと実行
２節　全社戦略策定部門
　　　　全社戦略策定部門のスコープ
　　　　全社戦略策定部門が担うさまざまな役割
　　　　　▶事例 11.1　成功する最高戦略責任者（CSO）の特徴
３節　年次戦略計画プロセス
　　　　戦略計画の目的と範囲
　　　　戦略計画への懐疑論
　　　　　▶事例 11.2　戦略策定で競合する戦略学派
　　　　戦略計画の価値
　　　　年次戦略計画のプロセス
　　　　戦略計画において陥りやすい罠
　　　　戦略計画における優れた取り組み
　　　　不確実な時代の戦略計画
　　　　　▶事例 11.3　BCG戦略パレット

参照・参考文献

著者

ウルリッヒ・ピドゥン（Ulrich Pidun）
ボストン コンサルティング グループのパートナー＆ディレクター。独フランクフルトの拠点に籍を置く、企業戦略のグローバルトピックリーダー。大規模な国際企業への企業戦略、ガバナンス、組織についてアドバイスを行っている。BCGヘンダーソン研究所フェロー。独ベルリン工科大学の教授（専門は、企業戦略、ポートフォリオ管理、成長戦略）。

訳・解説者

松田千恵子（まつだ・ちえこ）
東京都立大学経済経営学部／大学院経営学研究科教授。専門は企業戦略・財務戦略、企業統治。東京外国語大学外国語学部卒、仏国立ポンゼ・ショセ大学国際経営大学院経営学修士、筑波大学大学院企業科学専攻博士後期課程修了。博士（経営学）。日本長期信用銀行、ムーディーズ・ジャパン格付けアナリストを経て、コーポレイトディレクションおよびブーズ・アンド・カンパニーでパートナーを務める。企業経営と資本市場にかかわる知見を活かし、グループ経営、コーポレートガバナンス等に関する研究、教育および実務に携わる。一橋大学大学院特任教授。公的機関、上場企業の社外役員・経営委員等を務める。