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情報メディア白書 2017

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情報メディア白書 2017

書籍情報

  • 紙版
  • 電子版
  • 電通総研 編
  • 定価:17600円(本体16000円+税10%)
  • 発行年月:2017年02月
  • 判型/造本:A4並製
  • 頁数:274
  • ISBN:978-4-478-10175-9

内容紹介

変貌する情報メディアの真の姿を600を超える統計データを基に徹底解析。広告、ネット、メディア関係者、マーケター必携の書最新版。さらに各種の最新デジタル機器・サービスの動向や、消費者行動の変化を専門家が分析する。電子書籍版も発行。

目次・著者紹介詳細を見る▼

目次

●ネット同時配信が大きな関心事に

●本白書の使い方

特集Ⅰ ── 動画サービスの未来像

(1)スマホネイティブ世代の動画コミュニケーション
(2)百花繚乱の動画メディアは生活の中でどう棲み分けているのか
(3)日本の動画年表
(4)「一周してテレビ」の視点から、動画ビジネスのこれからを考える

特集Ⅱ ── 新しいメディアの潮流

(1)情報メディア多様化の変遷  確実に進む、世帯から個人へ、大衆から個へ
(2)4K・8Kテレビ  必要とされる普及促進のための周知活動
(3)ダイナミック・デジタルOOH  屋外での生活者の行動を把握するデータや技術
(4)テレビ視聴率に新たな指標  「タイムシフト視聴率」と「総合視聴率」
(5)AR/VR  普及拡大に向けての転換期
(6)動画フィルターアプリ  若者の「盛り」文化の最先端
(7)テレビ局のデジタル領域への取り組み  在京キー局のオンライン動画配信事業
(8)キャッチアップ配信サービス  テレビ視聴の多様化進む
(9)第5世代移動通信システム(5G)  見込まれる映像配信やIoTへの活用
(10)FinTech  金融分野を情報テクノロジーが革新する
(11)ポストスクリーン時代の映像体験  「視覚+α」で楽しむ映像の可能性
(12)コンテンツ海外発信  次世代の海外展開モデルの構築に向けて

第Ⅰ部 ── 情報メディア産業の動向

1 新聞

●読者に寄り添う新聞のあり方を模索
●新聞産業構造図
(1)日刊紙市場  販売収入が総売上高の約6割
(2)発行  広義の新聞業は売上高2兆円台を維持
(3)広告
   ①新聞広告  新聞広告費の減少は長期化
   ②折込広告  10年前の約7割の水準まで減少
(4)経営/用紙  「受託印刷や出版事業」の割合がさらに増大
(5)全国紙  全国紙5紙の世帯普及率が大幅に減少
(6)ブロック紙/地方紙/通信社  デジタルサービス拡大も売上増にはつながらず
(7)スポーツ紙  高いネット接触率を活かした収益化がカギ
(8)販売店  男性従業員の比率が増加
(9)デジタルサービス  スマホ向けニュースアプリ対応が進む
(10)読者
   ①閲読・意識  「新聞離れ」が中高年齢層にも波及か
   ②電子版  「昼休み」が新たな閲読タイミング

2 出版

●市場縮小の中で電子出版などに新しい動き
●出版産業構造図
(1)市場  前年に引き続き市場は大幅な前年割れ
(2)出版社
   ①社数・経営  13年連続で出版社は減少
   ②大手出版社  各社ともデジタル・版権収入が伸長
(3)取次・書店  取次・書店に新たな協業の取り組み
(4)書籍
   ①新刊  ミリオンセラーで市場牽引も販売回復にはいたらず
   ②ベストセラー  『火花』が累計240万部を超える文芸書ヒット作に
(5)雑誌
   ①市場  市場は18年連続の前年割れ
   ②発行状況  女性誌の若年読者離れが続く
   ③販売部数  デジタル版の提供・購読が拡大
(6)マンガ
   ①市場  紙ベースでのマンガ市場は縮小の一途
   ②単行本  新たな話題作に恵まれず大型ヒットなし
   ③雑誌  少年3誌の電子版配信が出揃うも本誌は不振
(7)読者  雑誌の読書率が徐々に低下
(8)電子出版  電子出版市場が出版市場の1割を超える

3 音楽

●オリジナル路線を進む日本音楽業界
●音楽産業構造図
(1)市場
   ①国内市場  音楽配信、フェスの盛り上がりで市場拡大
   ②海外市場  有料音楽配信がパッケージ売上を上回る
(2)レコード
   ①生産  日本独特の販売方法で市場を維持
   ②メーカー/流通  音楽部門以外での収益確保
(3)配信
   ①市場  配信市場の成長続く
   ②コンテンツ/アプリ  Spotifyがサービス開始
(4)映像  60歳以上をターゲットにした音楽番組が増加
(5)イベント  音楽フェスが大人気
(6)カラオケ
   ①市場  カラオケ市場は安定
   ②カラオケボックス  多種多様なカラオケボックス
(7)ユーザー
   ①全体動向/機器  音楽専用再生機からスマートフォンへ
   ②属性別  女性が顕著に高くなる10代のコンサート参加率

4 劇映画・ビデオソフト

●洋画市場の伸長が市場を牽引
●劇映画・ビデオソフト産業構造図
(1)劇映画
   ①市場  洋画市場の拡大が市場全体の成長に寄与
   ②配給  東宝、東宝東和が市場シェアを拡大
   ③映画館  劇場利用が活性化
   ④経営  邦画各社の売上高は上向きに
   ⑤利用  洋画2作品の興行収入が90億円超え
(2)ビデオソフト
   ①市場  ビデオソフト市場の縮小に歯止めかからず
   ②メーカー出荷  ブルーレイの出荷数量が停滞
   ③流通  有料動画配信サービスの利用者が大きく増加
   ④レンタル店  ビデオレンタル店利用は横ばいに
   ⑤利用  有料動画配信市場は961億円と大きく拡大

5 アニメーション

●アニメによる劇場利用が活発化
●アニメーション産業構造図
(1)市場  2014年の急伸反動を受けるも、傾向は堅調
(2)劇場用  劇場用アニメの興行収入は700億円を突破
(3)放送  放送本数の減少傾向が続く
(4)ビデオソフト  海外アニメの子ども向けビデオソフトが大きく伸長
(5)配信/ライブコンテンツ  ライブエンターテイメント市場が1.5倍以上拡大
(6)海外  配信サービスの定着に伴い、海外市場も拡大
(7)キャラクタービジネス  大人の女性に長く愛される海外キャラクターが人気
(8)ユーザー  テレビアニメ、アニメ映画の視聴意向は低下

6 ゲーム

●新しいゲーム体験の登場
●ゲーム産業構造図
(1)市場  オンライン・ソーシャルゲームが好調
(2)ビデオゲーム
   ①市場  国内ビデオゲーム市場は減少傾向が続く
   ②経営  市場の牽引役となり利益に貢献したPlayStation4
   ③ハードウェア  PlayStation4が存在感を増す
   ④ソフトウェア  ビデオゲームソフト出荷数は減少が止まらず
   ⑤ユーザー  高い保有率のスマートフォンがゲーム体験の主流に
(3)モバイルゲーム・オンラインゲーム
   ①市場  スマートフォンのゲーム市場は1兆円目前に
   ②ユーザー  アイテム課金は当たり前に
(4)アーケードゲーム
   ①市場  厳しい状況が続くアーケードゲーム
   ②施設・ユーザー  ゲームセンター数は減少の一途

7 ラジオ・テレビ

●視聴・聴取環境の多様化への対応進む
●ラジオ・テレビ産業構造図
(1)売上高  民放売上高は4年連続で微増
(2)経営
   ①事業収支  売上高営業利益率は全産業平均を大幅に上回る
   ②従業員数/経営課題  業界全体の課題は「ネット・次世代放送への対応」
(3)ラジオ
   ①売上高  民放ラジオ売上高はわずかに減少
   ②番組/広告  外食や自動車が上位のラジオ広告
   ③リスナー  週間リーチは0.4ポイント上昇
(4)テレビ
   ①放送事業収入/売上高  テレビ放送事業収入は4年連続で増加
   ②広告  前年実績を下回るも1兆8000億円台は維持
   ③番組  自社制作番組比率10%未満の民放テレビ局が51.2%
   ④視聴率  総世帯視聴率は2年連続で低下
   ⑤視聴者  G帯、P帯の総世帯視聴率の下落幅拡大
   ⑥録画再生視聴  録画再生視聴はドラマ、アニメ、バラエティー
   ⑦キャッチアップサービス  TVer認知率は34.3%
(5)放送番組制作会社  1企業当たり売上高は10.5億円

8 衛星放送・ケーブルテレビ

●市場成熟期における新たな事業展開
●衛星放送・ケーブルテレビ産業構造図
(1)市場  衛星放送の市場規模は反転して拡大
(2)NHK衛星放送  NHKの衛星契約件数は総契約数のほぼ5割に
(3)無料BS放送  伸び続ける民放BS市場
(4)WOWOW  契約数、売上高ともに過去最高
(5)多チャンネルサービス
   ①市場  契約数は2012年ピークに漸減傾向続く
   ②経営・視聴者  娯楽系専門チャンネルがリード
(6)ケーブルテレビ
   ①加入・契約数  加入世帯数の漸増傾向は継続
   ②事業者  営業利益が伸張
   ③インターネット・電話サービス  通信系サービスの成長も続く
(7)4K/8K放送  認知が進む4K放送

9 通信

●MVNOの拡大と通信キャリアの新たな戦略
●通信産業構造図
(1)市場  拡大が続く電気通信業の市場規模
(2)経営
   ①3大キャリア  3大キャリアの売上高、いずれも増加
   ②3大キャリア/ARPU  指標が回線単位から契約者単位へ
   ③その他の主な通信事業者  MVNO/クラウド事業運営企業が好調
(3)契約数
   ①固定通信/電話  0ABJ型IP電話の増加傾向続く
   ②固定通信/ブロードバンド(FTTH/CATV)  光サービス卸によりFTTH契約数の伸びが期待される
   ③ブロードバンド(LAN/WAN/専用線)  オフロード利用によりBWA契約数の伸び続く
   ④移動通信  MVNOサービス契約数が4000万契約を突破
(4)端末  iモード対応端末の出荷が終了
(5)設備  無線局など設備の整備進む
(6)トラヒック  通信回数、時間は減少傾向に
(7)ユーザー
   ①利用状況  シニア層のネット利用率の上昇が目立つ
   ②利用機器  スマートフォン、タブレット型端末の普及進む
   ③利用頻度/利用目的  多様な用途・目的で利用されるインターネット

10 オンラインサービス

●市場の拡大にともない適正化が求められる
●オンラインサービス産業構造図
(1)市場
   ①全体  2015年のデジタルコンテンツ市場は1兆5399億円
   ②ジャンル別  新たなサービスが登場する各市場
(2)コマース  拡大続くコマース市場
(3)モバイルコンテンツ/コマース  スマートフォン市場の成長とiモードの終焉
(4)広告/クラウドサービス  スマートフォン向け広告や動画広告の拡大
(5)電子マネー  iPhone7にFeliCa搭載で電子決済が可能に
(6)経営  2016年7月LINEが日米同時上場
(7)ウェブサイトアクセス
   ①接触者数  検索ポータル、コマース、SNSサイトがランクイン
   ②カテゴリー別  特色を打ち出すブログサービス
(8)ユーザー/ダウンロードランキング  雑誌のサブスクリプションサービスの競争激化
(9)ユーザー
   ①利用したサービス  利用率、利用時間ともにスマホがトップ
   ②ソーシャルメディア  最も利用率の高いサービスはLINE

11 広告

●インターネット広告が底上げした日本の広告市場
●広告産業構造図
(1)市場  インターネット広告費の2桁成長が牽引
(2)経営  広告代理業上位15社の合計売上高は総広告費のほぼ半分
(3)マスコミ4媒体
   ①広告費  2015年マスコミ4媒体広告費は減少
   ②出稿量  2015年はラジオとテレビスポットが堅調に推移
(4)インターネット広告
   ①市場  広告市場を牽引するインターネット広告
   ②PC/スマートフォン  伸びるスマホ、動画、プログラマティック
(5)交通広告  デジタルサイネージは堅調
(6)屋外広告  インバウンド効果で3年連続プラス
(7)折込広告  厳しい状況が続く折込広告
(8)フリーペーパー・フリーマガジン(FP・FM)  住宅・不動産、各種教室、ショッピングや旅行で出稿増
(9)POP広告  モニターディスプレイを使うデジタル系POP広告が増加
(10)広告評価  デジタル広告媒体の利用意向はさらに高まる

12 通信販売

●成長続く通販市場はサービスが多様化
●通信販売産業構造図
(1)市場  事業者増、サービス拡充で規模拡大が続く
(2)経営  広告宣伝費が微増
(3)媒体  スマートフォンへの対応が進む
(4)受注  インターネット経由の受注に移行
(5)配送/代金回収/平均単価  送料有料化、ロッカー受取りが広がる
(6)テレビ通販  オムニチャネルで変わるテレビ通販の位置づけ
(7)インターネット通販
   ①市場  スマートフォン対応でインターネット通販が拡大
   ②経営・利用  ニーズへの対応とコスト削減で各社に動き
(8)ユーザー
   ①利用率/媒体  スマホ利用が増えるもパソコン利用がトップ
   ②購入品目/支払手段  変わりつつある購買チャネルとしての性格

13 イベント

●イベントの多様化で国・自治体を振興
●イベント産業構造図
(1)市場  イベント会場周辺への経済波及効果に期待
(2)テーマパーク  イベント開催により来場者数は好調
(3)見本市  来場者数は堅調に増加
(4)ユーザー参加型イベント  ウェブサービス連動型のリアルイベントが好調
(5)コンベンション  国際会議の高い経済波及効果
(6)スポーツ  オリンピック開催による収入は急成長
(7)興行/ステージ  音楽コンサート・ステージの市場は活況

第Ⅱ部 ── 情報メディア関連データ

(1)情報利用時間
   ①『国民生活時間調査』
   ②『MCR』/『MCR/ex』
(2)情報支出
(3)ハード普及率
(4)情報メディア関連産業
   ①情報サービス業
   ②コールセンター
   ③データセンター/クラウドコンピューティングサービス
   ④印刷
   ⑤郵便
   ⑥写真
   ⑦車載メディア
(5)情報価格
(6)主要情報メディア産業
(7)マクロ統計
(8)ローカル
(9)海外主要メディア経営状況
















著者紹介

電通総研 メディアイノベーション研究部
メディアとオーディエンスを取り巻く環境変化や将来展望について、独自の視点と手法から知見を開発して情報を発信しながら、メディア産業に関わる企業のコンサルティング活動などを行っている。

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