2014−2015 世界のマネーは米国に向かう
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2014−2015 世界のマネーは米国に向かう
書籍情報
- 藤田 勉:著
- 定価:1980円(本体1800円+税10%)
- 発行年月:2013年10月
- 判型/造本:46並製
- 頁数:272
- ISBN:978-4-478-02602-1
内容紹介
「世界最強のアメリカ」が帰ってくる—! 2010年代の投資の「ニューノーマル」とは?
米国株、米国債、MLP、REIT・・・「最強のアメリカ」復活の今こそ、ドル資産を狙え!
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目次
はじめに
第1章 世界最強の米国経済の復活
1 世界の金融市場に転機が到来した
世界のメガトレンドを展望する
メガトレンドのチェックポイントとは?
グレート・ローテーションは株高要因
米国がリードするグレート・ローテーション
シェール革命で米国経済とドルは復活する
米国は世界最大の産油国になった
強烈な株高と円安を生んだアベノミクス
アベノミクス第2弾の発動へ
アベノミクスは長期ドル高要因
2 なぜ今、米国復活なのか?
米国経済が真っ先に復活した
リーマン・ショックから早期に回復できた理由
住宅価格は再上昇に転じた
3 米国経済のリスク要因の検証
歴史の教訓に学ぶ
最大のリスクは財政赤字
米国財政赤字は大幅に減少する
世界の安全保障体制の安定化が寄与
QE3縮小の影響は限定的
第2章 本格上昇に転換したドル
1 ドル復活の構造要因
為替相場の分析は簡単ではない
円相場はどのように決まるのか?
「デフレ=円高」は誤り
なぜ、急激な円安ドル高に転じたのか?
円ドル相場とドルの実効為替相場の違い
米国経常赤字縮小の構造要因
サービス収支の黒字が急増
コモディティ・スーパー・サイクルの終焉
2 円と国債の暴落リスクは高まる
円暴落説の根拠
日本の経常黒字は再び増加し始めた
所得収支の黒字が経常収支改善の原動力
「国債暴落=円暴落」のロジック
なぜ、これまで国債は暴落しなかったのか?
それでも「国債暴落=円暴落」は避けられない?
「国債暴落・円暴落」を回避することは可能だが…
第3章 世界を牽引する米国株式市場
1 なぜ、米国株式市場は上昇し続けるのか?
世界の半分近くを占める巨大市場
アップル急落でも史上最高値更新
つぎつぎと成長株が誕生
ハイテク産業が育つ土壌
米国企業は金儲けがうまい
2 バフェットに学ぶ株式投資成功の方程式
株式投資で成功し続けることは難しい
世界最高の投資家ウォーレン・バフェット
バフェットは何に投資しているのか
バフェットは配当成長を重視する
3 配当成長戦略とは何か
米国には高配当株が豊富にある
高配当投資のチェックポイント
高配当よりも配当成長が重要
配当株価指数は高収益率
「配当貴族」は高配当で高成長
配当成長株投資のリスク
第4章 多様化するドル資産投資
1 米国には高利回り証券が多い
MLP、REIT、ハイイールド債は高収益率
米国の証券市場は多彩
急拡大する米国のハイイールド債
ハイイールド債はハイリスク・ハイリターン
ジャパンマネーが押し寄せる米国REIT市場
日本とは大きく異なる米国REIT市場
金融中心の優先株、優先証券
ETFとは何か
拡大する世界のETF市場
2 シェール革命で急成長するMLP
群を抜く高い収益率と成長率
なぜMLPは安定して成長性が高いのか?
MLP制度の概要
MLP市場のリスクは何か?
日本からMLPに投資する手法
第5章 米国復活でグローバル投資は大きく変わる
1 注目される新興国通貨投資
世界はリスクオン相場に突入した
新興国の長期成長トレンドに変化なし
新興国通貨は変身する
シェール革命の恩恵が大きいメキシコペソ
産業の近代化が急ピッチで進むトルコ
経済成長率が高まるインドネシア
ブラジル経済の回復とレアルの反転
2 米国復活は日本株復活シナリオ
上昇波動に突入した日本株
円安と株高の同時進行
シェール革命による恩恵は大きい
シェール開発をリードする日本の技術
日本株の最大リスクは中国バブルの崩壊
日本企業の逆襲が始まる
おわりに
著者
藤田勉(ふじた・つとむ)
シティグループ証券株式会社取締役副会長。一橋大学大学院博士課程修了、経営法博士。北京大学日本研究センター特約研究員。慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員。慶應義塾大学「グローバル金融市場論」講師。2006〜2010年日経アナリストランキング日本株ストラテジスト部門5年連続1位。内閣官房経済部市場動向研究会委員、経済産業省企業価値研究会委員、環境省環境金融行動原則起草委員会委員、早稲田大学商学部講師、第20回日本証券アナリスト大会実行委員会委員長などを歴任。米国公認証券アナリスト、ニューヨーク証券アナリスト協会レギュラー会員。『新会社法で変わる敵対的買収』(東洋経済新報社、2005年)、『三角合併とTOBのすべて』(金融財政事情研究会、2007年)、『上場会社法制の国際比較』(中央経済社、2010年)、『バーゼルⅢは日本の金融機関をどう変えるか—グローバル金融制度改革の本質』(日本経済新聞出版社、2011年)、『金融緩和はなぜ過大評価されるのか』(ダイヤモンド社、2013年)など著書多数。
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