内容紹介

ワークライフバランスの推進により、生産性の向上、離職率の低下など、さまざまな効果があることが知られているが、筆者らの調査により、ワークライフバランス施策の拡充がダイバーシティの向上にも貢献することがわかった。筆者たちによれば、マイノリティの人たちが最もワークライフバランスの課題を抱えており、これらを解決してくれる企業にはそうした人々も定着しやすく、ひいてはマネジャー比率も改善するのだという。筆者たちは勤務体制の柔軟性、家族休暇、そして育児支援など、ワークライフバランスの施策の必要性について論じ、雇用主がすべきことについて提言する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2023年3月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。