「松井証券」のメリット・手数料・取扱商品を解説！個性的なポイントサービスや「株の相談窓口」など、株初心者にもおすすめの便利なサービスを打ち出す！

手数料や取扱銘柄数だけでなく、無数の個性派サービスにも注目！ 松井証券 大手ネット証券ながら「投信信託での自社の利益の上限を0.3%に下げる」「株主優待に便利な『クロス注文』」「ネット証券なのに電話で株の取引の相談ができる」など、ユーザーの利便性を考え、他社とはひと味違った「個性派サービス」を提供し続ける姿勢が高評価！

※特に表記のないものに関しては、すべて2024年11月1日時点の情報です

　松井証券は、もともとは1948年に証券業の登録をした中小の地場証券だったが、ネット証券の黎明期である1998年、業界に先駆けてインターネット取引「ネットストック」をスタート。以来、大手ネット証券の一角として、個人投資家の人気を集めている。

　松井証券の最大の特徴は、他社に先駆けて新しいサービスを打ち出す姿勢にある。例えば、1999年には、今では当たり前となった1日定額制の手数料プランを発明し、業界全体の売買手数料を大幅に引き下げるきっかけをつくった。また、大手ネット証券では今や当たり前になった「1日定額プランの売買手数料の無料枠」をいち早く打ち出したのも松井証券だ。その他にも、貸株サービスの走りとなった「預株」や「無期限信用取引」「一日信用取引」など、松井証券が始めた新サービスは枚挙に暇がない。そんな松井証券のスタンスは今も変わっておらず、現在の状況に合わせて新サービスを提供し続けている。

　この記事では、そんな松井証券の提供するサービスやメリット、売買手数料や利用可能な商品、お得なキャンペーンなどを紹介しよう。

松井証券の【主なおすすめポイント】
売買コストがお得で、商品・サービスの充実度の業界トップクラス！

■おすすめポイント1
1日50万円の取引まで株の売買手数料が無料！

　松井証券の株の手数料プランはシンプルで、「ボックスレート」と呼ばれる1日定額制プランのみ。現物取引と信用取引、PTS取引の1日の約定金額が50万円までなら、売買手数料は0円となっている。投資資金が少なく、売買回数も多くない株初心者であれば、売買手数料を一切払わずに株式投資をすることも可能だろう。

　ただ、最近はSBI証券や楽天証券など「1日100万円の取引まで売買手数料0円」という証券会社も出てきているので、より売買コストを重視するのであれば、それらの証券会社も検討してみるといいだろう。
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⇒証券会社「売買手数料」比較＆おすすめランキングを発表！“手数料が無料”でお得なおすすめ証券会社は？ （※現物取引「1日定額制＆1約定ごと」ランキング）

■おすすめポイント2
信託報酬の保有でのポイント付与率が業界トップクラス！

　最近になって松井証券が力を入れている商品のひとつが投資信託。取り扱い本数を見ても、2018年には500本ほどしかなかったが、2024年1月には1800本以上と主要証券会社のなかでもトップクラスの充実度となっている。

　松井証券の投資信託サービスの特徴のひとつが「低コスト」だ。今や大手ネット証券では投資信託の販売手数料は無料なのが当たり前だが、松井証券は他社に先駆けて「投資信託の販売手数料を取らない（一部のブルベア型投資信託を除く）」を基本方針として表明していた。

　さらに、低コストインデックスファンドを含めた全銘柄を対象に、投資信託の残高に応じてポイントが貯まる「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」もお得感がある。毎月エントリーが必要となるが、NISA口座、特定口座、一般口座のすべてで保有する投資信託が対象となる。

　また「投信工房」「投信提案ロボ」「投信見直しロボ」という3種のロボアドバイザーが、投資信託選びやポートフォリオづくりをサポート。投資信託専用のスマホアプリも用意されている。

■おすすめポイント3
「一般信用の新規売り」や「クロス注文」など、信用取引が充実

　松井証券は信用取引のサービスも充実している。

　まず、一般信用取引の新規売りが可能で、売建できる銘柄数は1050銘柄と豊富（2024年9月時点）。株主優待取りの際によく行われる「つなぎ売り」で必要な「現物買」「信用売」を、まとめて発注できる「クロス注文」や「清算予約注文」を利用すれば、誤発注を防いだり、注文の手間を省くことができる。

　また、1日で新規建玉と決済が完結する「一日信用取引」なら売買手数料は無料で、金利・貸株料も0%と割安。信用取引のデイトレードで積極的に売買したい人には非常にお得だ。

　さらに、松井証券では証券取引所よりも有利な価格で約定する可能性のあるPTS（私設取引システム）取引が、信用取引でも利用できる。

■おすすめポイント4
IPOの取扱銘柄数が豊富で、口座に資金がなくても申し込みが可能！

 

　松井証券は、IPO取引にチャレンジしたい人にもおすすめ。IPOの取扱銘柄数は年々増加しており、2023年には70社と全証券会社中で2番目の多さ。配分されたIPO株の70％以上が「1人1票の平等抽選」となるので、個人投資家でも当選が期待できる。

　また、事前入金なしにIPOのブックビルディングに申し込めるのもメリット。手持ちの投資資金の心配をすることなく、気軽にIPOに申し込むことが可能だ。ただし、IPOに当選が決まった後になって購入の申し込みをキャンセエルすると、その後6ヶ月間、IPOの抽選対象外になってしまうので注意しよう。
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⇒ IPO（新規上場）投資におすすめの証券会社を紹介！ ｢入金は当選後でOK｣｢主幹事・取扱銘柄数が多い｣など“IPOが当たりやすい”おすすめの証券会社はココだ！

■おすすめポイント5
投資情報「マーケットラボ」や株取引に関する電話相談窓口が利用可能

　他社にない個性的な情報サービスを提供しているのも松井証券のメリットだ。

　例えば、新登場した「マーケットラボ」は投資情報の決定版とも言えるツール。多彩な情報が見られ、例えば、登録した注目銘柄に絞ってニュースをまとめて見たり、理論株価やアナリストやAIの予想を見ることも可能だ。

　将来的なマネープランに関する情報も充実。長期的なライフプランシミュレーションが行える「松井FP 〜将来シミュレーター〜」は、パソコンだけでなくスマホでも利用できる。

　ネット証券のサービスとしてはあまり見られない、電話での「株の取引相談窓口」を開設しているのも松井証券ならでは。「銘柄探し」や「売買の材料探し」「取引タイミング」など、株式投資に関する基本的な悩みを無料で相談できるのは、特に株初心者にとってありがたいサービスと言える。

松井証券の【基本データ】
売買手数料・取扱商品・ポイントサービスなど解説

　ここからは、売買手数料や投資信託の取扱数、ポイントサービスなど、松井証券の主なデータをまとめたので他社を比較する際の参考にしよう。

【目次】（※クリックで各項目へ移動します） ▼ 現物取引の売買手数料 ▼ 1株単位の現物取引（単元未満株）の売買手数料 ▼ 信用取引の売買手数料・金利 ▼ 投資信託 ▼ NISA ▼ ポイントサービス ▼ IPO取扱銘柄数（主幹事数） ▼ その他の取扱商品 ▼ 取引ツール・アプリ ▼ 会社概要

松井証券の【現物取引の売買手数料】
1株単位（単元未満株）の買付手数料も無料！

■現物取引の売買手数料（税込）
1日定額制 （ボックスレート）	〜50万円 ⇒ 0円 〜100万円 ⇒ 1100円 〜200万円 ⇒ 2200円 以降100万円増加ごとに1100円ずつ増加
1約定ごと	−

　松井証券の現物取引の手数料プランは、1日の約定代金の合計で売買手数料が決定する「ボックスレート」のみで、1約定ごとのプランは設定されていない。

　その1日定額制プランでは、1日の取引金額の合計が50万円までなら売買手数料は無料（0円）。正確には、通常の現物取引と信用取引、さらに夜間売買もできるPTS（私設取引システム）取引、そのすべての約定代金の合計が1日50万円までなら売買手数料は発生しない。

　現在、全上場銘柄のうち約95％の銘柄は50万円あれば1単元を売買できる。投資資金の少ない株初心者であれば、売買手数料を払わずに株式投資をすることも可能だろう。ただし、最近はSBI証券や楽天証券など「1日100万円の取引まで売買手数料が無料」というネット証券も登場しているので、1日50万円を超える売買を考えている人は、そちらも検討してみるといいだろう。
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⇒証券会社「売買手数料」比較＆おすすめランキングを発表！“手数料が無料”でお得なおすすめ証券会社は？（※現物取引「1日定額制＆1約定ごと」ランキング）

　なお、松井証券では、25歳以下（未成年含む）なら、取引金額にかかわらず「売買手数料0円」なので、該当する人にとってはかなりお得だ。

　一方、1株単位で株を売買する「単元未満株」に関しては、売却のみ可能だ。

■1株単位の現物取引（単元未満株）の売買手数料（税込）
買付	−
売却	約定代金×0.55％（最低手数料なし） ※インターネット経由、かつNISA・ジュニアNISA口座の場合、手数料は無料。

松井証券の【信用取引の売買手数料・金利】
制度・一般信用ともに1日100万円まで手数料が0円！

■信用取引の売買手数料（税込）
1日定額制 （ボックスレート）	〜50万円 ⇒ 0円 〜100万円 ⇒ 1100円 〜200万円 ⇒ 2200円 以降100万円増加ごとに1100円ずつ増加
1約定ごと	−

■信用取引の金利・貸株料（税込）
制 度 信 用	買い （金利）	3.10％
	売り （貸株料）	1.15％
一 般 信 用	買い （金利）	無期限 ⇒ 4.10％ 短期 ⇒ − 1日 ⇒ 0.00％
	売り （貸株料）	無期限 ⇒ 2.00％ 短期 ⇒ 銘柄により異なる 1日 ⇒ 0.00％

　松井証券は、前述したように、信用取引と現物取引、さらにはPTS取引を合わせた1日の約定金額の合計で売買手数料が決まる「ボックスレート」を採用しており、1日50万円以下の取引であれば売買手数料が無料だ。一方、1約定ごとプランは提供していない。

　デイトレード、つまり1日で新規建玉と決済が完結する「一日信用取引」の場合、約定金額にかかわらず売買手数料は無料で、さらに金利や貸株料も0%になる。また、25歳以下（未成年含む）なら、現物取引だけでなく信用取引の売買手数料も完全無料だ。 

　松井証券の信用取引はメリットも多いが、売買手数料の無料枠（50万円）や買方金利など、他の大手ネット証券に比べると見劣りする部分もあるので、売買コストにこだわる人は他の証券会社もチェックしてみるといいだろう。
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松井証券の【投資信託・NISA】
信託報酬の取り分を「上限0.3%」に抑え、長期投資をサポート

■投資信託
取り扱い本数（買付手数料無料の本数）	1885本（1885本）
最低積立金額	100円
積立頻度	毎日、毎週、毎月 年2回までボーナス月指定が可能

　松井証券は、ここ数年で投資信託の取り扱い本数を急速に増やしており、そのすべてがノーロード（販売手数料が無料）となっている。

　また、投資信託の保有残高に応じて、最大1％分の松井証券ポイントがもらえる「最大1％貯まる投信残高ポイントサービス」を実施。ポイント還元率は投資信託の銘柄によって決まり、低コストのインデックスファンドからアクティブファンドまで、すべての銘柄で業界最高の還元率となっている。

　なお、松井証券は、投資信託選びやポートフォリオづくりに頭を悩ませる人のために、「投信工房」「投信提案ロボ」「投信見直しロボ」という3つの高機能ロボアドバイザーが無料で使える。投資初心者でも、簡単に自分に合った投資信託を選択し、購入・管理することができる。

■NISAの取扱銘柄銘柄数
つみたて投資枠	投資信託	インデックス型	197本
		アクティブ型	47本
	ETF		−
成長投資枠			1144本

　松井証券のNISAは、つみたて投資枠・成長投資枠ともに投資信託の取り扱い本数が業界トップクラス。ロボアドバイザーでは、2024年からの新NISAに対応したモデルポートフォリオ「成長投資コース」が用意された。なお、NISA専用の「松井証券NISAサポートダイヤル」を開設しており、気軽にNISA関連の質問ができるのも便利だ。

松井証券の【ポイントサービス】
「MATSUI SECURTIES CARD」の利用で、松井証券ポイントが貯まる

■ポイントサービス
ポイントの種類	松井証券ポイント
投資信託の購入でポイントが貯まるクレジットカード	JCBカード（2025年5月提供開始）

　松井証券は2025年5月から、JCBカードを使ったクレカ積立サービスの提供を発表。年会費無料は以下の通り。

■松井証券「クレカ積立」のポイント還元率（※2025年5月提供開始予定）
決済方法	ポイント還元率
JCBカード（一般カード） ・JCBカードS ・JCBカードW ・JCBカードW plus L ・その他一般カード	対象カードを月5万円以上利用： 最大0.5%
JCBカード（ゴールドカード以上） ・JCBゴールド ・JCBゴールド ザ・プレミア ・JCBプラチナ ・JCBザ・クラス	対象カードを月5万円以上利用： 最大1.0% 対象カードを月5万円未満利用： 最大0.5%

　また、前述したように、低コストインデックスファンドを含めた全銘柄を対象に、投資信託の残高に応じて松井ポイントが貯まる「最大1%貯まる投信残高ポイントサービス」を実施。毎月エントリーが必要となるが、NISA口座、特定口座、一般口座のすべてが対象。

　貯まった松井証券ポイントを使う方法は2つある。ひとつは「投資」で、現在「ひふみプラス」など3本の投資信託を積立購入する際に松井ポイントが利用できる。もうひとつは「交換」で、dポイントやAmazonギフト券、PayPayポイント、または指定商品と交換ができる。

　さらに、2023年10月から住信SBIネット銀行が提供する「NEOBANK（ネオバンク）」サービスを活用した新たな金融サービス「MATSUI Bank（マツイバンク）」がスタート。松井証券と銀行の連携をスムーズにする便利な金融サービスを提供している。「MATSUI Bankデビット（カード、スマホ）」によるタッチ決済を利用すれば、1%の松井証券ポイントが貯まる。

松井証券の【IPO取扱銘柄数（主幹事数）】
IPOの主幹事数・取扱銘柄数ともに業界最多クラス！

■IPO取扱銘柄数（主幹事数）
取扱銘柄数 （主幹事）		2023年：70社（0社） 2022年：55社（0社） 2021年：56社（0社） 2020年：18社（0社） 2019年：21社（0社）

　松井証券は近年IPOにも力を入れており、2021年から取扱銘柄数が一気に増加。2023年は70社と、全証券会社中で2番目に多くのIPOを取り扱った。

　松井証券のIPOは、事前入金なしにブックビルディング申し込み＆抽選まで参加できるのが大きなメリット。口座に必要な購入資金が入っていない状況でも、気軽にIPOに申し込むことができる。ただし、抽選結果が「当選」になった際、実際に購入申し込みを行わないと、その後6カ月間はIPO・POの抽選対象外となるので注意しよう。
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　抽選方法は、配分されたIPO株の70％以上が「1人1票」の平等抽選。できるだけ多くの人に配分されるよう、IPO銘柄によっては1人あたりの申し込み数量に上限が設定される場合もあるようだ。NISA・ジュニアNISA口座で、IPO株の購入も可能だ。

松井証券の【その他の取扱商品】
米国株からやオプション取引、FX、金まで、幅広い金融商品に対応！

■その他の取扱商品
貸株		○
夜間取引（PTS取引）		○
外国株	米国株	4546銘柄 売買手数料：＜現物取引＞約定代金の0.495％（上限22米ドル）／＜信用取引＞約定代金の0.33％（上限16.5米ドル） 為替手数料：0円（無料）
	その他	−
日経225先物／ 日経225オプション		○／○
FX		○
CFD		−
金		−

　松井証券は五大ネット証券の一角を占めるだけに、取扱商品は豊富だ。

　PTS取引では17時～翌2時までの夜間取引（ナイトタイム・セッション）にも対応。売買手数料は、通常の現物・信用取引と合わせた約定代金が1日50万円までなら0円だ。なお、ナイトタイム・セッションでの取引は、翌営業日扱いとなる。

　米国株の現物取引きと信用取引の取り扱いも提供。米国株専用のスマホ用アプリ「米国株アプリ」や、無料で利用可能な「リアルタイム株価」、米国株専用ダイヤル「米国株サポート」「株の取引相談窓口(米国株)」などが特徴となっている。米ドルの為替手数料が0円なので、低コストで米国株を売買したい人にはおすすめ。
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　また、先物オプション取引では、通常サービスに加えて「一日先物取引」を提供。「一日先物取引」では、返済期限が1セッション限定ながら、売買手数料が格安（日経先物ラージ／ミニ＝165円／27.5円）で、必要証拠金も半額となる。

松井証券の【取引ツール・アプリ】
投資対象に合わせて、最適な取引ツールやアプリを提供

■取引ツール・アプリ（ダウンロード型）
パソコン用	ネットストック・ハイスピード：国内株、先物オプション ネットストックトレーダー：国内株、先物オプション ネットストックトレーダー・プレミアム：国内株、先物オプション フル板情報（BRiSK for 松井証券）：国内株 ※「フル板情報（BRiSK for 松井証券）」はWindows／mac OSに対応。その他はWindows版のみ
スマホアプリ	株アプリ：国内株 株touch：国内株、先物オプション 先物OPアプリ：先物オプション（日経225マイクロ先物に対応） 米国株アプリ：米国株 投信アプリ：投資信託 FXアプリ：FX

　松井証券では、高機能なPC用取引ツール「ネットストック・ハイスピード」が無料で利用可能。最短1クリックで発注できる「スピード注文」や、見やすい「チャート画面」、数多くの「ランキング情報」などの機能が充実しているうえ、ユーザーインターフェースも操作しやすいので、使い慣れたら手放せなくなるだろう。なお「ネットストック・ハイスピード」と同じシステムが使われた取引ツールは、その評価の高さから、松井証券以外のネット証券数社でも採用されている。

 「フル板情報（BRiSK for 松井証券）」は、東証の全銘柄のフル板情報を、リアルタイムで一覧表示できる情報ツール。規定の1カ月間に信用取引の約定回数が10回以上なら無料で利用できる。

　スマホ向けアプリも複数用意されているが、すべて無料で利用可能だ。「松井証券 株アプリ」は2021年3月末から新しく登場したアプリで、従来の「株touch」と比べて、銘柄検索機能や銘柄情報、登録銘柄数（400⇒2500銘柄）、注文機能、生体認証ログインの対応など、大幅にパワーアップしている。

松井証券の【会社概要】
金融商品取引業者の登録番号などをチェック

■会社概要
会社名称	松井証券株式会社
所在地	〒102-8516 東京都千代田区麹町1-4
電話番号	0120-021-906／03-5216-0617
登録番号	関東財務局長（金商）第164号

※本記事の情報は定期的に見直しを行っていますが、更新時期の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新情報は各証券会社の公式サイトをご確認ください。