公職追放

　衆議院議員の辞職勧告とダイヤモンド社の会長職を辞することになった。G級公職追放とは昭和１２年７月から昭和１６年１２月の間、時の戦時体制に加味し、軍国主義を擁護する言論・出版人をすべての公職より追放、すなわち引退しろというものである。

　石山が経営するダイヤモンド社が問題になったわけであるが、その責任者ひとりに判決が下った。それに対して翌年１月に反証のための訴願書を中央公職適否審査訴願委員会あてに提出。６５０ページの訴願書には、指定期間中のダイヤモンドおよび経済マガジンに掲載した反対意見の概要、関係者の証明書が書かれている（１、法学博士芦田均、２、東京都知事　安井誠一郎、３、日本キリスト教団議長　小崎道雄、４、早稲田大学工学博士　伊原貞敏　５、ダイヤモンド印刷（株）　神尾福太郎ほか２５名）そのかいあってか４月に追放解除となった。

　社の再建は石山皆男、加藤一、鈴木津馬冶、寺沢末次郎、斎藤重などが中心になって復興した。石山は追放中、雑誌の再建に関与せず、それを見守る生活だった。