目次


「企業理念」開発プロジェクト

意識改革を実現する7つのステップ


[目次] [著者紹介]


表紙




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はじめに

Part1 「志」の再構築

第1章 理念なき組織に何が起こっているか

■日本の産業界は環境変化の真っ只中にあり、さまざまな企業がいまの時代を生き抜くために思い思いの挑戦をしています。そんな中で、日頃から尊敬していた一流企業がビジネス・モラルに反する不祥事を引き起こしました。いったい、企業の「志」はどこに行ってしまったのでしょうか。
  1 喪われたビジネス・モラル
  2 組織内で何が起こったのか
  3 理念を喪った組織の混迷
  4 理念が形骸化した組織

第2章 経営者の理念喪失の危機

■前章で、企業不祥事の頻発は、組織に理念が活きていないために起きる組織の迷走であると言いました。しかし理念に関して、より憂慮すべき問題があります。それは、最近のさまざまな事件から、企業の経営者自身が「理念喪失」の危機にさらされていると思わずにいられないことです。
  1 組織を挙げての世間騙し
  2 経営者の「志」はどこへ行った
  3 企業の社会的責任(CSR)と経営者責任
  4 いまこそ「理念」の再構築を
  5 間違いだらけの理念づくり

第3章 創業の「志」に立ち戻れ

■どんなものでもつくられたものには、必ずつくる人の思いがこもっています。つくるという行為自体が、思いを形にする行為なのです。人間集団である企業も、創業者の思い(創業理念)によってつくれます。まず、この創業の「志」について見つめてみましょう。
  1 企業は理念を持って生まれる
  2 理念が企業を生かす

第4章 経営理念から「企業理念」へ

■前章で「創業理念」について説明しましたが、ここでは、多くの人がほとんど無意識に意味を混乱させたまま使用している「企業理念」と「経営理念」について説明し、なぜ、これからの企業の理念は「企業理念」でなければならないかについてお話しします。
  1 経営信条を示す「経営理念」
  2 全社員が共有する「企業理念」
  3 企業理念の内容と構造
  4 企業理念と経営戦略との関係

Part2 「企業理念」開発プロジェクト

第5章 いまこそ企業理念を見直せ

■多くのトップには、企業理念の見直しについて逡巡があります。企業理念は、やたらに変えるものではないという先入観が強いためでしょう。しかし、組織は「理念」で生きているのです。だから新たな戦略を打ち出す時には必ず企業理念に照らしてみるべきですし、また企業理念そのものも、これから先、このままでよいのかを再確認してみるべきです。
  1 理念の見直しに関する5つの疑問
  2 理念見直しのタイミング
  3 理念見直しのポイント
  4 理念再構築への取り組み方

第6章 再構築7つのステップ

■企業理念の再構築は、基本的にはその会社の社員プロジェクトをベースにして取り組むべきですが、組織により有効な企業理念を再構築するためには、社外専門家の客観的な目も必要だというお話をしました。それでは具体的にどのようなプロジェクトチームをつくり、どのように理念開発を進めていったらよいのでしょうか。
  1 理念再構築プロジェクトの3つのタイプ
  2 理念再構築の7つのステップ
  3 理念再構築プロジェクトの基本スケジュール
  4 理念再構築プロジェクトと社員の巻き込み
  5 トップは理念再構築にどう関わるか

第7章 開発のポイント

■企業理念プロジェクトにおける理念づくりとは、実際にはどのような作業をするのでしょうか。もう少し踏み込んで、その具体的な開発実務の一端を紹介します。
  1 企業理念の構造の考え方
  2 企業理念の各階層に盛り込む内容の考え方
  3 企業理念の言葉表現の考え方
  4 企業理念開発の参考例

第8章 いかにして社内外に浸透・定着させるか

■新企業理念の導入には、集中的なエネルギーが必要です。導入段階で手を抜くと、せっかく開発した新企業理念が壁の飾りになってしまいます。
  1 新企業理念はトップが発表する
  2 社内用理念メディアの配布と掲示
  3 新企業理念を社外に発信する
  4 新企業理念を組織に浸透・定着させる
  5 新企業理念の階層別研修の方法

終章 企業理念の本質

■さて、企業理念再構築についての説明の結びとして、企業理念の本質に関わる重要な三つの視点についてお話しします。
  1 理念再構築とは「集団規範を変革する」こと
  2 「非意識」から「意識」へ、そして「無意識」へ
  3 社員にとって企業理念とは何か

付章 成功事例——こうして組織と社員が変わった

■企業理念は会社をどのように変えるのか、私が身近に体験した事例を紹介します。なお、ここに挙げるのは中小企業の事例ばかりですが、それは大企業の場合、残念ながらここまで踏み込んで企業理念の働きを観察することが許されなかったためです。
  1 企業理念をもとに組織体質を変革「エグロ」の事例
  2 全社理念研修による意識改革 老舗「米屋」の事例
  3 企業理念が経営戦略を支える「三共消毒」の事例

むすびに



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著者

足立光正(あだち・てるまさ)
■1937年鳥取県米子市生まれ。株式会社プランニングアンドプロダクション代表取締役。コミュニケーションデザイン研究所代表。NPO米欧亜回覧の会幹事。
■1971年より凸版印刷株式会社のシンクタンク、株式会社トータルメディア開発研究所のブレーンとして各種コミュニケーション開発に参加。特に同社の「日本型CI」の企業理念開発手法の構築に寄与し、今日まで約60社のCIプロジェクトに参加、企業理念開発およびコーポレート・コミュニケーションの企画・ディレクションを担当した(企業理念開発約40社)。
■1974年株式会社プランニングアンドプロダクションを設立。「コミュニケーション・デザイン」という概念のもと、メディア領域にとらわれず最良の効果を追求する独自のコミュニケーション開発スタイルを確立。以来今日まで、CI計画(ブランド計画)はもとより、博覧会パビリオン、博物館展示、企業イベント、各種映像、グラフィックデザインなど、幅広い領域でコミュニケーションの企画・ディレクションを担当している。現在は、「企業理念」に関する講演、セミナー活動を精力的に行っている。

ご意見・お問い合わせは、〒151—0053 東京都渋谷区代々木2の29の3ふじのコーポ103
株式会社プランニングアンドプロダクション 足 立 光 正
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