目次


情報メディア白書 2005


[目次] [著者紹介]


表紙




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●メディア経営に、マーケティングの視点を
●本白書の使い方

特集 問われるメディアの「戦略性」

  生活者の情報行動から探るメディアのマーケティング課題

 1 「ユビキタス」=「いつでも・どこでも」のウソ
   1-1 「ユビキタス」から「空間のパーソナル化」へ
   1-2 「ユビキタス」から「財布の種類別マーケティング」へ

 2 コンテンツの「質」だけでは売れない
   2-1 「情報フェティシズム」が突き動かす情報メディア消費
   2-2 「情報フェティシズム」視点で開ける、新しいメディアの可能性

 3 マーケティングなきメディアに未来はない
   3-1 マーケティング論でみえてくる情報メディアの戦略課題
   3-2 いかに生活者の「情報リソース」を獲得するのか

1部 情報メディア産業の動向

1 新聞


 ●紙面刷新とネット活用で市場回復を目指す
 ●新聞産業構造図
 (1)市場 販売・広告収入は減少、その他収入は増加
 (2)紙数/発行ページ 新聞発行ページ数は微減
 (3)経営 販売収入は増加、広告収入は減少傾向
 (4)雇用/用紙 従業員数、9年前より約1万人減少
 (5)全国紙・地方紙 全国紙・地方紙、増益決算目立つ
 (6)販売店 従業員数も96年をピークに7年連続で減少
 (7)読者 2/3が10年以上の長期購読者
 (8)スポーツ新聞
   1.市場 発行部数、前年より21.6万部減少
   2.経営 発行ページ数、広告掲載量ともに前年割れ
   3.紙面/読者 スポーツ紙の読者構成は高年齢層が中心
 (9)専門紙 専門紙の分野は多種多様
 (10)フリーペーパー 発行部数のシェアは関東が6割強
 (11)通信社 オリンピック開催で、アテネ臨時支局開設も
 (12)電子化 新聞社のネット事業参入、10年で9割超

2 出版


 ●止まらぬ市場縮小
 ●出版産業構造図
 (1)市場 返品率が大幅に悪化
 (2)出版社 新規参入は減少傾向
 (3)経営
   1.売上規模 売上上位100社でシェア6割
   2.大手出版社 目立つ大手の売上減
 (4)取次・書店 新規オープン書店は一段と大型化
 (5)書籍 『バカの壁』と『トリビアの泉』が大ヒット
 (6)雑誌
   1.市場 月刊誌返品率が32.8%と過去最悪に
   2.ジャンル 各ジャンルとも週刊誌が苦戦
   3.販売部数 雑誌“冬の時代”の到来
   4.メディア関連誌 テレビ情報誌が部数増に転じる
   5.女性誌 ティーン向けは引き続き堅調
 (7)マンガ
   1.市場 名作・古典を中心に単行本が4年連続伸長
   2.単行本 新刊点数が1万点を超える
   3.雑誌・ジャンル 大人向けマンガ雑誌が増加
   4.雑誌・人気雑誌 少年ジャンプ・マガジンが2強
 (8)読書 読書率は軒並み低下
 (9)電子出版
   1.電子書籍 出版点数が倍増
   2.オンデマンド書籍・オンライン書店利用 オンデマンド書籍は平均6400円

3 音楽


 ●音楽配信は第5のイノベーションか?
 ●音楽産業構造図
 (1)レコード
   1.市場 市場は5年連続前年割れ
   2.新譜・カタログ邦盤新譜数が6割に
   3.企業 レコード関連売上は縮小傾向
   4.ヒット作品 カバーシングル、インディーズがヒット
   5.著作権 著作権処理がますます重要に
   6.ユーザー 若者のCD離れが加速?
 (2)カラオケ
   1.市場 カラオケ市場も一段と縮小
   2.メーカー 新型ハードへの買い換え進む
   3.カラオケボックス ボックス当たりルーム数は増加傾向
   4.ユーザー 「曲の豊富さ」「音質の良さ」が決め手
 (3)音楽配信
   1.市場 携帯向け市場は1000億円突破!
   2.利用 利用経験率高い着メロダウンロード

4 映画


 ●シネコン、デジタル化でシネマ復興へ
 ●映画産業構造図
 (1)劇映画
   1.市場 入場者数、3年連続1億6000万人台キープ
   2.配給 邦画大手3社いずれも増収増益
   3.映画館 音響システムのデジタル化進む
   4.シネコン シネコン開発、邦画系が巻き返し
   5.ヒット作品 シリーズ続編が人気
   6.ユーザー 独身女性がヘビーユーザー
 (2)ビデオソフト
   1.市場 DVD拡大で市場は高成長
   2.カセット カセット市場はピークの4割に縮小
   3.DVD セルに続いてレンタルも高成長へ
   4.流通 レンタル店は大手2社寡占に
   5.レンタル店 節目を迎えるレンタル業界
   6.ヒット作品 人気続行『ハリポタ』シリーズ
   7.ユーザー セルビデオ購入者は18%
 (3)映像配信 CS再送信、VODなどが注目集める

5 アニメーション


 ●日本発のビッグコンテンツとして注目される
 ●アニメーション産業構造図
 (1)市場 2000億円を割り込んだアニメ市場
 (2)劇場用 邦画はアニメが主役
 (3)ビデオソフト ビデオソフトの約25%がアニメ
 (4)テレビ テレビアニメ増加はバブルか?
 (5)ユーザー 10代のアニメ好意率が減少
 (6)アニメ配信ほか アニメ配信市場は12億円に急成長

6 ゲーム


 ●ファミコンから20年、ゲーム低迷期へ
 ●ゲーム産業構造図
 (1)市場 ゲーム市場の縮小続く
 (2)ビデオゲーム
   1.市場 ついに5000億円を割り込む
   2.経営 大手プラットフォーマーの売上急落
   3.ハード 携帯ゲーム機で熾烈な競争が始まる
   4.ソフト タイトル数伸びるも売上伸びず
   5.ヒット作品 ミリオンセラーは3タイトル
   6.流通 小売専門店も急速に減少
   7.ユーザー ヘビーユーザーもプレイ時間減少
 (3)オンラインゲーム
   1.市場 “韓流”を受けて徐々にテイクオフ
   2.ユーザー ゲームフリークの2割が継続的にプレイ
 (4)アーケードゲーム
   1.市場 2年連続して市場は上向き
   2.施設状況 店舗は依然大型化
   3.ヒットゲーム トレーディングカードが爆発的ヒット
   4.ユーザー ゲームセンター滞留時間は2時間弱

7 ラジオ


 ●デジタル化の波をいかに乗り切るか
 ●ラジオ産業構造図
 (1)市場 3年連続で市場は縮小
 (2)経営 放送事業収入10億円未満が半数以上
 (3)衛星ラジオ/コミュニティFM/有線放送 コミュニティ放送、売上141億円に
 (4)ラジオ広告 自動車・関連品が200億円台に回復
 (5)番組/聴取率 報道のNHK、娯楽の民放ラジオ
 (6)リスナー ゴールデンタイムは「平日午前」

8 テレビ

 ●デジタル放送が新たな局面を開く
 ●テレビ産業構造図
 (1)地上波
   1.市場 3年ぶりに増収増益
   2.収支構造/設備投資 設備投資は約2000億円
   3.資本/従業員/放送時間 従業員は2万7000人
   4.テレビ広告費 スポットCMが7割超える
   5.在京キー局 在京キー5局で売上の52.8%を占める
   6.ローカル局 ローカル局のシェア低下続く
   7.視聴率 日本テレビが10年連続トップ
   8.番組視聴率 関西地区は阪神タイガースが席捲
   9.番組プロダクション テレビ番組制作の実質的中心に
   10.インターネット/モバイル ブロードバンド番組配信は“実験”に留まる
 (2)衛星放送
   1.概要 激変続く衛星放送
   2.市場 衛星放送市場4000億円超える
   3.経営 赤字続くBSデジタル放送
   4.委託放送事業者 直接受信収入が56.6%占める
   5.広告 BS広告市場は低迷、CSは伸長
   6.番組/チャンネル 多彩な専門チャンネルが集まる
 (3)ケーブルテレビ
   1.加入者 世帯普及率5割に迫る
   2.市場 営業収益も大幅に増加
   3.多チャンネル化 ますます多チャンネル化が進む
   4.経営 「単黒計上」77.1%に増加
   5.資本/社員/設備投資 活発な設備投資が続く
   6.配信チャンネル BSデジタル8割がケーブルで再送信
   7.インフラ 光ファイバー幹線、延べ4万キロ敷設
   8.インターネット 250万加入を突破
 (4)テレビ視聴
   1.視聴パターン 日曜20時台は71.8%がテレビ視聴
   2.視聴/時間/ジャンル 個人テレビ視聴は1日4時間7分
 (5)ビデオ録画/再生 ビデオ再生のピークは日曜夕方
 (6)地上デジタル放送 認知高まる地上デジタル放送

9 電話


 ●大転換を迫られる固定電話市場
 ●電話利用構造図
 (1)市場(電気通信全体) 成長止まり、2年連続市場縮小
 (2)経営 設備投資の縮小目立つ
 (3)加入電話数 DSL普及で電話加入数は微増
 (4)トラヒック/全体 通信時間・回数ともに減少
 (5)トラヒック/加入電話 電話のピークは朝9〜10時
 (6)国際 ますます増加する国際通信
 (7)公衆電話 ついに50万台を切るか、公衆電話
 (8)専用線 大容量・低価格サービス出現の中で苦戦

10 携帯電話


 ●新しい収入源確保を模索
 ●携帯電話産業構造図
 (1)市場 急成長から低成長時代へ
 (2)経営 非音声部門の比重高まる
 (3)契約数 auがシェア伸ばす
 (4)IP接続数 3G(第3世代)はKDDIが先行
 (5)トラヒック
   1.通信時間・回数 発信時間・回数とも増加
   2.時間帯別 1分未満の通話が6割占める
 (6)モバイルサイト
   1.市場 急速に拡大するモバイルコンテンツ市場
   2.企業 モバイル各社、売上拡大で株式市場の“星”に
 (7)ユーザー
   1.利用 63%の人が毎日メールを利用
   2.サイト利用 有料サイトは着メロがトップ

11 インターネット


 ●光とIP電話でさらなる進化
 ●インターネット利用構造図
 (1)市場 価格競争により接続市場の伸び止まる?
 (2)普及 モバイルが普及を高める
 (3)ISP/回線事業者 回線事業者のISP兼業が進む
 (4)サイト ヤフーに約2400万人のユニークユーザー
 (5)企業(経営) ヤフー、売上1000億円突破へ
 (6)コンテンツ配信市場 VODなど市場の急拡大が期待される
 (7)電子商取引 EC市場はBtoCで4兆円強に成長
 (8)新サービス どこにいてもインターネット環境が実現
 (9)パソコン
   1.市場 買い換えサイクルは3〜4年に
   2.ハード サブノート型の出荷が好調
   3.ソフト セキュリティ関連が伸長
   4.流通 ソフト流通は直販が主流に
 (10)ユーザー
   1.普及 約9割がインターネット利用
   2.利用 情報検索から商品購入へ、広がるネット利用

12 広告


 ●ネット広告が引き続き成長
 ●広告産業構造図
 (1)市場
   1.マクロ 売上高、就業者数、事業所数の減少目立つ
   2.媒体別内訳 2003年広告費5兆6841億円
 (2)経営 大手広告会社は、売上高増加に転ずる
 (3)マス4媒体
   1.広告費 「情報・通信」がシェア拡大
   2.出稿量 ラジオ、テレビの出稿量増加
 (4)テレビCM 外資系保険と携帯電話の伸びが目立つ
 (5)折込広告 折込枚数、5年連続増加
 (6)POP広告 堅調に推移するPOP売上高
 (7)交通広告 車体広告、貸切電車、駅ジャックが盛んに
 (8)インターネット広告 インターネット広告費、1000億円を突破
 (9)モバイル広告 2003年モバイル広告費、倍増
 (10)広告評価 認知はテレビ、選択は折込、信頼は新聞
 (11)イベント
   1.マクロ市場 国内イベント市場は4兆円
   2.文化・テーマパーク・博覧会 突出する東京ディズニーランドの入場者数
   3.スポーツイベント スポーツイベントに変化の兆し
   4.オリンピック ますます拡大するオリンピック市場

2部 海外の情報メディア産業
 
1 アメリカ


 (1)情報産業
   1.市場 情報市場は1兆5000億ドル強
   2.企業数/従業員数 約1000万人の従業員数
 (2)出版/新聞 発行部数、販売額は鈍化傾向
 (3)劇映画 興行収入は横ばい、製作費は高騰
 (4)音楽/ビデオソフト 低迷続く音楽、DVDが牽引するビデオ
 (5)地上波テレビ 着実に進む地上波デジタル化
 (6)ケーブル・衛星放送 デジタル衛星放送が大きく伸長
 (7)電話/携帯電話 携帯は急成長、電話市場全体は横ばい
 (8)パソコン/インターネット インターネットの半数は高速化
 (9)メディア企業ランキング コングロマリット化するメディア企業

2 アジア


 (1)基礎データ アジア市場の核は中国へシフト
 (2)韓国
   1.概要 積極的な海外進出を図る韓国メディア
   2.電気通信/インターネット/ゲーム/広告 活況の続くゲーム産業
 (3)中国
   1.概要 「集団化」が進む中国メディア
   2.電気通信/インターネット/ゲーム/ソフトウェア 各メディアとも続伸
 (4)香港 50%を超えるブロードバンド普及率
 (5)台湾
   1.概要 多様化への岐路に立つ台湾メディア
   2.電話/ブロードバンド/ゲーム/広告 携帯電話普及率は111%に

3 ヨーロッパ


 (1)基礎データ メディアビジネスフィーバーは沈静化
 (2)テレビ
   1.ハード普及/放送市場 CATV優勢のドイツ、衛星優勢のデンマーク
   2.デジタル放送/制作会社 イギリス、ノルウェーでデジタル受信進む
 (3)通信 北欧、南欧で高い携帯電話加入率
 (4)携帯電話 第3世代サービス開始相次ぐ2004年
 (5)映画/音楽 観客動員の7割は「アメリカ映画」
 (6)広告/そのほか メディア企業のコングロマリット化進む

3部 情報メディア関連データ


 (1)情報利用時間
 (2)情報支出
 (3)情報地域ランキング
 (4)生活者情報利用
 (5)ハード普及
 (6)ハード出荷
 (7)情報ソフト価格
 (8)情報メディア関連産業
   1.郵便・宅配
   2.情報サービス業
   3.写真
   4.車載メディア
 (9)情報メディア関連産業の推移
 (10)マクロ統計



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著者紹介

電通総研
1987年7月に「人間研究」をテーマに(株)電通総研として設立。2004年7月に「コミュニケーション」をテーマに(株)電通総研として再独立。生活者や社会、メディア、企業などを主な対象領域として、調査研究、コンサルティング、情報発信等の活動を行なっている。

【連絡先】

〒105-7001 東京都港区東新橋1-8-1 電通本社ビル
電話:03-6217-6140 FAX:03-6217-6192 e-mail:infomedia@dci.dentsu.co.jp
ホームページ:http://dci.dentsu.co.jp/


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