2013年 大暴落後の日本経済
2013年 大暴落後の日本経済
書籍情報
- 中原 圭介 著
- 定価:1650円(本体1500円+税10%)
- 発行年月:2011年11月
- 判型/造本:46並製
- 頁数:248
- ISBN:978-4-478-01537-7
内容紹介
投資家から絶大な人気を誇るエコノミスト、中原圭介氏の「2年後の日本経済予測」。投機マネーがPIIGS諸国の次に狙うのは、日本。ヘッジファンドの動向を予測しながら、国債急落で日本経済はどうなるのか、国民生活にどんな影響を与えるのかを分析する。日本が売り込まれても、財政破綻しない理由とは何か?
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目次
はじめに
第1章▶欧州財政危機の未来
財政危機の本質は何か?
なぜEUの財政規律は守られなかったのか?
南欧諸国の財政再建はうまくいくわけがない
欧州の金融危機が米国よりも深刻だったわけは?
統一通貨ユーロが経常赤字国を追い詰めた!
ヘッジファンドは欧州の失政に自信を深めている!
欧州の金融市場はヘッジファンドの思うまま!
ヘッジファンドの最終的な狙いは「イタリアショック」「スペインショック」だ!
第2章▶欧州の次に忍び寄る日本の財政危機
日本の財政は世界最悪を独走している
なぜ欧州が先に攻撃されているのか?
なぜ円が買われているのか?
なぜ欧州の次は米国がターゲットにならないのか?
欧州の財政危機はこう解決する!
ヘッジファンドの次のターゲットは日本だ!
日本は欧州危機の教訓に学べ!
第3章▶日本は国債バブルの真っただ中
日本には隠れ借金が山のようにある
日本は年金を支払いすぎている!
ギリシャ同様、日本は身の丈以上の浪費をしている
国債バブルは金融機関が起こしている!
米国・欧州・日本はともに国債バブルに突入した!
格下げの影響を侮ってはいけない!
「暴落はまだまだ先」は間違い ヘッジファンドは待ってくれない
第4章▶ヘッジファンドが日本国債の暴落をもたらす
ヘッジファンドの日本攻撃が始まる!
日本でも財政危機と金融危機が同時に起きる!
海外マネーは2012年まで日本国債を買ってくれる!
ヘッジファンドの日本売りの戦略
暴落が起こるメカニズムを解明すると……
国債暴落のシミュレーション(1)──2013年、海外の日本売りが始まる
国債暴落のシミュレーション(2)──市場の圧力で、政府も財政再建に着手
第5章▶大暴落後、日本はこう変わる
日本は財政破綻しない
近未来の国民生活はどうなるのか?
ヘッジファンドが日本を救う!
国は一刻も早く財政再建を始めよ!
財政危機は人災! 日本国民は耐えるしかない!
消費税増税が絶対に正しい!
成長戦略が財政再建の痛みを和らげる!
大震災の復旧・復興はこうすべき!
第6章▶日本を豊かにするには、こうしなさい!
年金制度は劇的に変えることができる!
消費税が20%でも家計はあまり苦しくならない?
厚生・共済年金加入者には割増給付を!
経済成長は1%を目指すべき!
消費税20%の根拠とは!
法人税率を20%に引き下げよ!
法人税減税分で正社員を増やせ!
大胆に税制を変えれば、日本は豊かになれる!
著者
中原圭介(なかはら・けいすけ)
金融・経営のコンサルティング会社「アセットベストパートナーズ株式会社」のエコノミスト兼ファイナンシャルプランナーとして活動。金融機関や企業への助言・提案や富裕層の資産運用コンサルティングを行う傍ら、執筆・セミナーなどで金融教育・投資家教育の普及に努めている。経済だけでなく、歴史や心理学など、幅広い視点から世界経済の動向を分析し、経済予測の正確さには定評がある。主な著書に『経済予測脳で人生が変わる!』(ダイヤモンド社)、『お金の神様』(講談社)、『騙されないための世界経済入門』『サブプライム後の新世界経済』(フォレスト出版)などがある。
電子書籍は下記のサイトでご購入いただけます。
(デジタル版では、プリント版と内容が一部異なる場合があります。また、著作権等の問題で一部ページが掲載されない場合があることを、あらかじめご了承ください。)
■国債急落で
■私たちの年収は
■いったい、どこまで下がるのか?
日を追うごとに問題が深刻化している欧州の財政危機。
世界経済を大失速させかねない危険をはらんでいるが、
これから、どのような未来が待っているのか?
そして、欧州の次に狙われるのが日本。
なぜ日本が狙われるのか?
国債の国内消化率が高いのに、本当に暴落するのか?
ヘッジファンドの日本売り戦略とは?
……さまざまなデータから、日本国債暴落のメカニズムを明らかにする
さらに、暴落後の日本はいったいどうなってしまうのか。
具体的な事例を使って、私たちを待ち受ける未来を大胆に分析
・ヘッジファンドの攻撃が日本を救う
・消費税が20%に上がっても、会社員の生活は悪くならない
・税制を変えるだけで、日本は再び豊かになれる……理由とは?
御用学者や評論家が教えてくれない“日本経済の真実”が明らかに!